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法改正で苦境に立たされるモンツァ

イタリアのメディアが、F1の伝統サーキットのひとつであるモンツァが、その将来を懸念される状況を迎えたと報じている。

F1最高責任者のバーニー・エクレストンは、今年7月に現在のF1イタリアGPの開催契約は2016年までとなっているが、商業的には「悲惨」な状況であり、以後の契約延長はないかもしれないとほのめかしていた。

そして今週、モンツァにとってはさらに悪いニュースが政府を通じて明らかになったと『La Stampa（ラ・スタンパ）』をはじめとするイタリアの各紙が報じた。

それによれば、イタリア議会は『legge di stabilita（レッジェ・ディ・スタビリータ）』と呼ばれる法律（直訳すれば「安定法」）について、イタリアGPの2017年以降の開催が非常に困難となるような改正を行うことを決議したという。

記事は、今回の法律改正により、これまで認められていた2,000万ユーロ（約29億4,000万円）もの課税控除が廃止されることになったと伝えている。

イタリアの政治家であるファブリツィオ・サラはこれに関し、「安定法改正によって、モンツァとそのサーキットでは今後F1開催に向けて不利な状況に陥るだろう」とのコメントを行っている。

だが、今年ミラノ自動車クラブの取締役に就任した元F1ドライバーのイヴァン・カペリは、イタリアGP開催継続に向けて戦ってゆくと次のように語った。

「我々は、必要な資金などをねん出しようという明確な決意を抱いている」