メルセデスAMGは、親会社であるメルセデス・ベンツの主要株主のうち何人かがF1からの撤退を望んでいる、との報道に対して反論している。
『Frankfurter Allgemeine Zeitung(フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング)』は、メルセデス・ベンツの株主ふたりのコメントを掲載した。ひとりは資金運用会社ユニオンのミハエル・ムダース、もうひとりは投資会社DWSのヘニング・ゲブハルトで、このふたりはそれぞれに、メルセデス・ベンツがF1での成功を目指して投資を拡大していることに対して批判的な意見を述べている。
「メルセデスAMGは結果が出せないまま、何年も後れを取ってきた。だが、F1は金がかかるばかりでグループ(メルセデス・ベンツが属するダイムラーグループ)に対して何も、もたらさない」とのムダースは語っている。
また、ゲブハルトも次のような考えを持っている。「もはやF1をやっていることが(メルセデス・ベンツの)イメージ拡大にはつながらない。人権侵害が問題視されている国でレースをしているようであれば、なおさらF1をやっている意味がない」
だが、メルセデスAMGの非常勤会長であるニキ・ラウダは、『Bild(ビルト)』紙に「F1が成長していることに疑いの余地はない」とし、次のように持論を展開した。
「テレビの視聴者はどんどん増えているし、開催国も増え続けている」
「これは驚くべき成長であり、メルセデスにとっての利益でもある」
また、ダイムラーの代理人であるヨルグ・ホーベは、『DPA通信』に対して次のように主張している。
「F1への投資の件が議論に上ることはない」
「われわれは長期にわたる成功を確実のものとするために新たな体制を構築した。すぐにトップに立つだろう」
「F1から撤退することなど望んでいない。とんでもないよ」とホーベは締めくくった。
ラウダも次のように語っている。
「(F1は)常に市場拡大のために役立つものだ。だが、その価値は明らかに成功とともに増大するものだ」
「フェラーリもわれわれと同様の状況にある。われわれは追いつく必要がある」