メルセデスF1チームが、5月に亡くなったニキ・ラウダの後任となる新非常勤会長を指名した。
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新たに非常勤会長となるのはメルセデスの親会社であるダイムラーAGで取締役を務めている54歳のマークス・シェーファーだ。
ドイツの『Bild(ビルト)』によれば、シェーファーはラウダとは異なる形でメルセデスF1チームの運営にかかわることになるという。
ラウダの場合は自身が元F1ドライバーだったこともあり、レースの現場には必ず顔を出すとともに、日常的なチーム運営上の判断にも深く関与していた。
だが、シェーファーが実際にF1サーキットにその姿を見せることはあまり多くはないと考えられているようだ。
現在メルセデスのF1活動を行っているのはMercedes-Benz Grand Prix Ltd.という会社組織だが、現時点ではダイムラーAGが60%、チーム代表兼CEOのトト・ヴォルフが30%、そして残りの10%の株式をニキ・ラウダが所有していたと考えられている。
ラウダが死亡した後、その所有分である株式がどういう状態にあるのかについては現時点では明らかになっていない。