日増しに強くなるリバティ・メディアF1売却のうわさ
“F1が売りに出されている”とのうわさが日増しに強くささやかれるようになっているのは間違いないようだ。
2017年にF1株式を取得して新オーナーになったアメリカのリバティ・メディアだが、最近すでにF1を売却する計画を進めているようだとのうわさがささやかれるようになっている。
リバティ・メディアはF1買収後にそれまで最高権威の座にあったバーニー・エクレストンに変えてチェイス・キャリーを最高責任者に据えて“F1改革”を目指していくつかのアクションを起こしてきている。
だが、ヨーロッパを基盤として発展を遂げてきたF1に、突然アメリカ的な手法が取り入れられたことなどに対し、F1関係者やチームたちから批判を受けることも少なくない。
最近では現在のF1レース開催契約に不満を持つ各国のプロモーターたちが団結してリバティ・メディアに対して改善を求める動きに出るなど、F1の今後に向けての不安が大きくなりつつある。
現在FIA、F1商業権保有者（オーナー）、そして各F1チームたちが結んでいるコンコルド協定が2020年に満期を迎えることもあり、リバティ・メディアが中心となって2021年以降の新たなF1運営方針案が策定されようとしているが、リバティ・メディアが提示しているバジェットキャップ（F1チーム予算上限値）導入などに反対するチームもあり、その見通しは決して楽観できるものではないようだ。
かつてF1公式タイヤサプライヤーであるピレリのF1責任者として活躍し、現在は同社の南米地区統括責任者を務めるポール・ヘンベリーはイギリスの『The Sun（サン）』に対し、今では誰もがリバティ・メディアがF1を売却しようとしているとのうわさについて語っていると認めている。
そのうわさによれば、リバティ・メディアがF1を手放すという方針に動いたのは、F1運営が予想以上に「複雑」だということが分かったためだという。
ヘンベリーは、F1売却の実現可能性について質問されると次のように答えた。
「それは価格がどれくらいになるかということと、誰がF1に関わりたいと望むかということ次第だと思うよ」
「それ（うわさ）は本当かもしれないし、間違いかもしれない。もし（リバティ・メディアに）直接聞けば、彼らは絶対に否定するだろうと思うよ。だが、それは不確実性のもうひとつのレベルを生み出すだけだ」
「（F1は）運営するのが難しいスポーツだし、強力なリーダーシップが必要なんだ」
そう語ったヘンベリーは次のように付け加えている。
「肝心なことは、製品（F1）自体が誰にとっても見ずにはいられないものとなるには十分ではないということだよ」
