再び、F1に欧州委員会による調査が入る可能性がでてきたようだ。
これまで長期にわたって、F1の小規模チームたちは、現在のF1における不公平な収益分配モデルや、さまざまな方針が大規模チームたちを中心に構成されるストラテジー・グループによって決定されることに対して、大きな不満を抱えていると伝えられてきている。
昨年には、欧州競争法の担当部局もこの問題に関心を示しており、正式な調査を開始するのではないかともうわさされていた。
だが、今年4月末には、欧州委員会の競争法担当委員では正式な訴えがない限り、調査に乗り出すことはないとの姿勢であると報じられていた。
しかし、このほど『Financial Times(フィナンシャル・タイムズ)』が報じたところによれば、小規模チームたちは実際に独占禁止法違反であるとして正式な訴えを起こす準備を行っているという。
その記事の中で、ある匿名の関係者は次のように語っている。
「現在、本格的に動き出している。この問題をこのまま立ち消えにするわけにはいかないんだ」
『Financial Times(フィナンシャル・タイムズ)』によれば、この訴えは主にF1最高責任者であるバーニー・エクレストンに対してのものとなるため、その報復を恐れる訴訟人たちは匿名で訴状を提出することを認めるよう求めているという。
エクレストンはこれに関し、次のようなコメントを行った。
「奇妙な話だ。彼ら(小規模チーム)が何を望んでいるのかを知りたいね」
「これまで誰も私に対してそうした要求を行ったことなどなかった。そもそも彼らは全員が契約にサインをしているんだ」
そう述べたエクレストンは、次のように付け加えた。
「訴状が届くのを待つよ。私はこの訴えが進展することを望んでいるし、競争法当局にこれに取り組むために十分な忍耐力と時間があることを期待しているよ」