今月、40名の従業員を解雇したケータハムが訴訟を起こされそうだ。
チームを興した元オーナーのトニー・フェルナンデスはスイスを本拠とする匿名の中東系投資グループに経営権を売り渡し、F1を去った。同グループを率いるコリン・コレスは、従業員の解雇を「チームの将来」のために「必要な手続き」だったとしている。
だが職を追われた彼らは、それでは済まない。彼らの代理を務める弁護人は英『BBC』に、一連の解雇は「何の通告も相談もなしに」行われたと語った。
報道によると、このたびの解雇は雇用法にも契約にも違反しているというのが原告団の主張で、クリストファー・フェルトン弁護士は「チームを相手取って相当額の慰謝料を求める」と話している。